リース物件には動産総合保険が付保されているため、万がーの事故があっても安心……ですが、補償額に限度が…

※画像はイメージです/PIXTA
リース物件には動産総合保険が付保されているため、万がーの事故があっても安心……ですが、補償額に限度があったり、地震や津波、それに起因する損害など、一部補償の対象外となる損害もあるため、不安は残ります。そこで今回は通常の動産総合保険だけでは不安な方に向けて、ワンランク上の「安心」をお届けするシャープファイナンス独自のプランを2つご紹介いたします。
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そもそもどのような時に損害が補償されるのでしょうか?
原則としてリース物件すべてに動産総合保険が付保されています。
補償期間
リース開始日からリース期間満了日までとなります。なお、お支払い期間の途中でリース契約が終了となった場合は、同時に補償期間も終了いたします。また、再リース期間中は補償期間の対象外となります。
補償限度額
修理の場合、補償限度額は事故発生時のリース債務残高となります。
物件が全損(修理不能)の場合、解約金相当額が補償され、リース契約は中途解約となります。修理代がリース債務残高を上回る場合も通常は全損扱いとなります。(不足分の修理費用をお客さまにご負担いただき、修理のうえリース契約を継続することも可能です。)

(イメージ図)複数物件含むリース契約において、物件Aが事故対象となった場合
補償の対象となる主な事故
下図の事故によってリース物件に生じた損害が、補償の対象となります。

補償の対象外となる主な損害
消耗・摩耗、地震・津波・噴火による損害、情報(プログラム・ソフトウェアおよびデータ)のみに生じた損害 など。
このように、リース物件に生じた損害は、動産総合保険によって幅広く補償されているので、安心してご利用いただけます。一方で、補償の対象外となる次のようなリスクも考えられます。
・最近の物価上昇により、修理代金がリース債務残高を上回り、修理して引き続き物件を使わざるを得ない場合等、差額を自己負担せざるを得ないケースが増えている。
・地震や津波、これらに起因する火災により物件が損傷し、修理代やリース債務残高を負担せざるを得なくなるケースも想定される。
・地震や津波、これらに起因する火災により物件が損傷し、修理代やリース債務残高を負担せざるを得なくなるケースも想定される。
このようなリスクにも備えることができるリースプランを、このあとご紹介していきます。
その1,安心サポートプラン
通常の動産総合保険における補償限度額はリース債務残高であるため、修理費用がリース債務残高を超える場合は、差額を自己負担でお支払いいただき修理してリース契約を継続するか、もしくは全損扱いとなります。しかし、「安心サポートプラン」では該当物件の総リース料が補償限度額となるため、修理費用がリース債務残高を超える場合でも自己負担を避けることができます。(ただし、修理費用が該当物件の総リース料を超過する場合は、お客さま負担が発生します)
そのため、急な出費を避けたい方や通常の補償では不安を感じる方にとって、安心してご利用いただける選択肢の一つとなります。特に超音波診断装置やDR (デジタルラジオグラフィー) 、内視鏡※など高額な修理費用が発生する医療機器に最適です 。(再リース期間中は補償の対象外です。)
※内視鏡は、請求回数に上限があります(上限回数:5回)。

その2,震災対策サポートプラン
一般に、火災保険や動産総合保険では、地震や、地震の際の火災による損害は、免責となっていることをご存じない方も多いと思います。
弊社は、業界初(※弊社調べ)の地震・噴火・津波、またはこれらによる損害(火災・損壊・埋没・流出) を補償の対象としたプランを販売しております。
地域による引き受け条件はなく、全国どこでも地震のリスクに備えることが可能です。地震による損害を幅広くカバーしているプランのため、通常の補償では不安を感じる方にとって、より安心してご利用いただける選択肢の1つとなります。補償額は以下の通りです。
地震による損害発生時は、その損害額の50%を補償します。ただし、1契約あたりの補償額上限は事故発生時のリース債務残高の50%,又は1,000万円のいずれか低い額となります。
なお、地震以外の損害発生時は通常の動産総合保険と同様にリース債務残高が補償限度額となります。(再リース期間中は補償の対象外です)
なお、地震以外の損害発生時は通常の動産総合保険と同様にリース債務残高が補償限度額となります。(再リース期間中は補償の対象外です)

まとめ
今回ご紹介した1.安心サポートプランと2,震災対策サポートプランは、
1.修理代が該当物件の総リース料を超過しない限り、お客さまの負担なく契約を継続できる。
2.地震による大きな損害が発生した場合でも、中途解約や修理による負担を軽減できる。
といった、通常のリース契約ではカバーしきれない補償により、より安心して物件を使用していただける画期的なプランとなります。医療機器の導入をご検討の際にいかがでしょうか。
- 提供:
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